子育てや暮らしの中で気になる「お金」のこと。

教育費や習い事、住宅購入、将来への備えなど、家族が増えるとそのたびに考えることも少しずつ変わっていくもの。

この連載では、子育て世代が感じやすいお金の不安や疑問をテーマごとに取り上げ、頼れるプロ（ファイナンシャルプランナーの片山さん）に頼りながら、家計や将来設計のヒントを分かりやすくお届けします！

マイホームを購入する際に大切な「お金の考え方」とは？

家族が増えると「そろそろマイホームを」と考えるご家庭も多いでしょう。

一方、教育費や老後資金など、お金の心配もつきもの。

今回は、マイホーム購入を検討している夫婦からの質問をもとに、住宅ローンや将来の備えについて解説していきます。

＜今回のモデルケース＞
・家族構成：夫35歳・妻33歳・子ども2人（4歳と1歳）
・世帯年収：700万円（共働き）
・住居：賃貸マンション（家賃は月9万円）
・車：2台所有
・貯蓄：500万円

＜マイホーム＆ライフプラン＞
・岡山県内で4000万円前後の戸建て住宅を購入予定
・子どもは大学まで進学させたい。できれば3人目も希望。

子育て世帯のマイホーム購入に関するQ&A

Q1.4000万円前後の住宅を世帯年収700万円のわが家が購入しても大丈夫？　住宅ローンの相談をした際、「4000万円まで借りられます」と提案されましたが完済できるか不安です。

A.4000万円前後の借り入れは慎重に検討しましょう。

金融機関が判断する「借りられる額」と、生活費や教育費などを払いながら「無理なく返せる額」は異なります。

無理なく返せる住宅ローンは、手取り収入の20～25％程度がひとつの目安。

毎月の返済額や返済期間、ボーナス払いの有無などを慎重にシミュレーションしましょう。

現在の収支や固定費だけでなく、教育費や老後資金など将来の支出も含め、「購入後も無理なく暮らせるか」を確認することが大切です。

Q2.頭金は入れた方が良い？　貯蓄500万円を頭金に使うべきか、急な出費に備えて残しておくべきか迷っています。

A.頭金は入れた方がベター。しかし、無理は厳禁。

頭金を入れることで借入額や毎月の返済額、総支払利息を抑えられるため、余裕があれば入れた方が良いでしょう。

ただし、手元の現金が減ると急な出費に対応しにくくなります。万が一に備え、生活費の6カ月から1年分の現金を残しておきましょう。

また、住宅購入には手付金や税金、手数料、引越し、家具・家電などの費用がかかります。これらも含めて準備しておきましょう。

Q3.金利タイプを選ぶ際、固定か変動か、何を基準に判断すべき？

A.それぞれの特徴を理解したうえで選びましょう。

固定金利は金利が変わらず、毎月の返済額が安定するため、長期の家計管理がしやすいのが特徴です。

一方、変動金利の特徴は、借入れ当初の金利が低く、毎月の返済額が抑えやすい反面、将来の金利上昇によって返済額が増える可能性があります。

金利上昇に対する考え方や家計の余裕、今後の教育費なども考慮して選びましょう。

Q4.住宅ローンを払いながら教育費や老後資金も貯められますか？

A.近い将来に必要となるお金は預貯金で確保し、10年以上先となるお金についてはNISAなどを活用した長期資産形成を。

まずは住宅ローンを含めた年間収支がプラスになるよう家計を整え、急な出費に備えた預貯金を確保しましょう。

そのうえで、大学進学など将来の教育費をNISAなどを活用して準備します。

余裕があれば老後資金も準備し、難しい場合は教育費の負担が落ち着いてから始めるなど、家計全体のバランスを考えましょう。

Q5.住宅ローンは何歳までに返し終えるべき？　定年後までローンが残っても大丈夫でしょうか。

A.定年を迎える65歳までに完済するのが理想です。

定年後まで返済が続く場合は、再雇用などによる収入も含めて返済計画を考えましょう。

65歳までの完済を目指してくり上げ返済をする方法もありますが、手元の現金や老後資金が不足しては本末転倒です。

老後資金を確保できる見通しを立てたうえで、くり上げ返済の金額や時期を検討しましょう。

まとめ

マイホーム購入で大切なのは「いくら借りられるか」だけで判断しないこと。

住宅ローンだけでなく、購入後の家計まで含め、「家を買ったあとも安心して暮らせるか」という視点で考えることが大切です。

無理なく返せる金額や頭金、金利タイプ、完済年齢までシミュレーションし、わが家に合った住宅購入を考えてみましょう。

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※本記事は、特定の金融商品や金融商品取引業者の利用・購入を勧誘するものではなく、家計や資産形成についての一般的な情報を紹介するものです。NISA口座で購入する金融商品には、価格変動等により元本割れが生じる場合があります。投資にあたっては、商品の内容やリスク、手数料等を十分に確認し、ご自身の判断と責任において行ってください。

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